LE SSERAFIM キム・ガラム早期解約理由は「記憶ではなく'記録'が決め手」

LE SSERAFIMのメンバーキム・ガラムが、グループから脱退することが伝えられた。5月2日の正式デビュー以降、6人体制で活動したのはわずか3週間あまり。異例とも言える早期解約に、韓国ネットではその背景を巡りさまざまな推測を立てている。

LE SSERAFIMから、メンバーのキム・ガラムが脱退する。

キム・ガラム(右)がLE SSERAFIMから脱退した。今後は5人体制で活動を継続するという(画像出典：LE SSERAFIM公式FaceBook)

7月20日、彼女たちの所属事務所であるSOURCE MUSIC(ソースミュージック)は「LE SSERAFIMメンバー、キム・ガラムの去就及び今後の活動について申し上げます」と公式報道資料を配布。

そこには「当社は、キム・ガラムとの専属契約解除を決定しました」と書かれていた。また「キム・ガラムに関する議論で、ファンの皆さんをはじめ、多くの方々にご不便をおかけし、心より謝罪申し上げます」と綴っている。

今後LE SSERAFIMは、5人体制で活動を継続すると伝え「当社は、LE SSERAFIMがアーティストとして、継続的に成長する姿をお見せできるよう、最善を尽くし支援していきます」と付け加えた。

今年5月2日にデビューをした後、6人体制での活動はわずか3週間あまり。キム・ガラムの活動休止が発表されてから約1カ月。とうとう公式的に”除名”されたのだ。

キム・ガラムに対する第1次暴露が行われてから、HYBEとSOURCE MUSICは関連事案を全面否定、強硬な対応を予告した。「第4世代アイドルをリードする、女性グループを世に送り出す」と意気込んでいた2社は、”徹底抗戦”を辞さない構えだった。

それが一転、異例とも言える早期解約という展開に、韓国ネットではその背景を巡り、さまざまな推測をしている。

中でも、最も可能性が高いとされる理由に「キム・ガラムを守る、強力なファンダムがまだなかった」「HYBEの新規レーべル、ADORの新人女性アイドルへの被害を最小限にするため」という2点があった。

まず、ファンダムの不在について。

過去に、学生時代の暴力やいじめ疑惑が浮上したアイドルの中で、ファンダムに守られて脱退や引退から免れたケースがいくつかある。

所属事務所としては、実質的な”収益源”となるファンダムの意見を尊重するため、大衆の非難を甘受しながら、メンバー脱退の要求を凌いできたのだ。

しかしLE SSERAFIMは、すでに第一線で活躍していたチェウォンと宮脇咲良を除いては、デビューしてまだ日が浅く、ファンダムと呼べるような巨大な”防波堤”がない。

それゆえ事務所は、他アイドルの前例のように、大衆からの“逆風”と“ファン離れ”の間で悩む必要がなかったのだ。

いくら所属事務所がSOURCE MUSICとは言え、大衆の目にはLE SSERAFIMは“HYBEのアイドル”と映る。

7月22日、満を持して初披露される新人女性アイドルグループが、LE SSERAFIMのイシューに埋もれる事態を防ぐためにも、早期解決しか“名案”が浮かばなかったに違いない。

LE SSERAFIMから脱退したキム・ガラム(画像出典：LE SSERAFIM公式FaceBook)

そしてもう1つ。早期解約の決定打になったのは、キム・ガラムへの疑惑が”記憶”ではなく、”記録”として残っている点。

彼女は、学生時代の不祥事により、学校暴力対策自治委員会から、”第5号処分”が下されている。

“第5号処分”とは、同委員会がキム・ガラムの加害内容を重く受け止めたという証であり、さらに卒業後2年間は“記録”として保存されるため、暴力と暴言レベルがかなり高かったことを裏付けた。

キム・ガラムが”第5号処分”を受けたことに関しては、韓国の法律専門家たちも「少し調べれば記録があったはずなのに、デビューさせるとは‥ちょっと無謀すぎる」と、首をかしげる。

以上の事から、キム・ガラムの過去の疑惑は、多くのアイドルの例とは違い、当事者間の”記憶の相違”が攻防の焦点にはならないのだ。

アイドルの”暴力・いじめ疑惑”の多くは「ちょっとしたイタズラのつもりだったが、(被害者にとっては)トラウマになったみたい」という、加害者と被害者の間に生じ得る”記憶の相違”や“意識の感覚”もしくは”記憶の歪曲”がもたらしたハプニングで終わる。

しかしキム・ガラムの件は、当事者に加えて学校側と学校暴力対策自治委員会による綿密な調査と処分がなされた、韓国芸能界でも類を見ない”厳重な事案”だったのだ。

SOURCE MUSICは以前、キム・ガラムが受けた処分について「(被害者と名乗る)A氏の悪事を抗議している過程で起きた事」と反論。

韓国の法律専門家は「”第5号処分”には、不服の申し立てや行政審判など、無実を証明できるさまざまな制度がある」と、事務所側の主張を一蹴するのだった。