SEVENTEEN ドギョム会社設立が批判と嘲笑を受けている理由

【SSUL】11月2日、韓国メディアのWIKITREEは、『法人を作り、68億ウォンの”江南ビル”を買収したアイドルの正体が公開された』という見出しを打ち立て、SEVENTEENメンバーのドギョムが、不動産を購入した事実を報じた。現在、韓国ネットで出回っている会社の登記事項の全証明書を巡り、ネットユーザーから受けている批判と嘲笑の原因を探ってみる。

【SSUL】SSULとは、韓国ネットコミュニティーやSNSで話題となっている様々な”説(썰)”を取りあげる記事のことです。日本のメディアでは、なかなか紹介されない”説”を、ここで紹介していきます。

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韓国メディアのWIKITEREE(www.wikitree.co.kr)が報じたある内容が、オンラインコミュニティーを中心に話題となっているようだ。

去る11月2日、同メディアは『法人を作り、68億ウォンの”江南(カンナム)ビル”を買収したアイドルの正体が公開された』という見出しを打ち立て、SEVENTEEN(セブンティーン)メンバーのドギョムが、不動産を購入した事実を報道。

“68億ウォン”の不動産を購入したSEVENTEENのメンバー、ドギョム。(画像出典：SEVENTEEN公式Twitter)

これに先立ち、毎日経済やスタートゥデイなどの別メディアも、ドギョムの不動産購入を伝えていたが、WIKITEREEは韓国ネット上の反応を付け加えて、改めて記事を掲載したのである。

まず、”68億ウォン”という金額の大きさはどれほどなのか。日本円に換算すると、約6.5億円。日本の東京でも、不動産価格が高いとされる渋谷のビル相場とほぼ同じ水準だ。

実際、ドギョムがビルを購入した江南区シンサドン(新沙洞)は、そのおしゃれな雰囲気に魅了された若者や外国人観光客が集まるホットスポットとして有名な街。

そして彼が購入したビルは、地上5階の商業用ビルだと伝えられている。

WIKITREEが伝えた韓国ネットユーザーの反応を見ると、「なんだかんだ言っても、アイドルは儲かってるんだね」「日本で大ヒットを飛ばしてるからね」「羨ましい」など、24歳にしてビルのオーナーになったドギョムに、驚きと羨望、妬みなどの視線が注がれている。

しかし、彼の不動産購入に関して、会社設立に踏み切った事を巡り、甲論乙駁が繰り広げられているようだ。

芸能人の不動産購入＝節税の小細工

それもそのはず。

現在コロナ禍にもかかわらず、韓国では不動産価格が急騰。「サラリーマンの給与では、ソウルのマンション購入は一生無理」と嘆かれる中、有名人による不動産購入というニュースが、批判の的になっているからだ。

特に、不動産購入を目的として会社を設立する芸能人の場合、その批判は度を越える。きっかけとなったのは、韓国の時事情報番組『PD手帳(MBC)』が報じた、ある実態が物議を醸したためだ。

2020年4月、同番組は「有名芸能人らが節税を目論み、ペーパーカンパニーを設立している」と報道。韓国の税法で定められている、”企業活動に必要な不動産購入は、優遇税制を実施する”という本来の趣旨とは裏腹に、不動産購入のために「企業活動を行っていないペーパーカンパニーが作られている」という、世間の不満を煽る刺激的な内容を放送した。そしてこの内容に他メディアも加勢し、”芸能人の不動産購入＝小細工”と、世論を作りあげたのだ。

*ペーパーカンパニー：登記上、会社として設立されているが、事業活動の実態がない会社を漠然と指す俗語(出典：Wikipedia)。

当時『PD手帳』や韓国メディアは、イ・ビョンホンやキム・テヒなど、韓国を代表するトップスターがソウル市内の不動産を購入しながら、設立した会社の住所がソウルではなく、地方の住所であったことに注目。少なくとも2つ以上の優遇税制を狙っていると報道し、芸能人としては致命傷となる好感度下落を先導した。

韓国を代表するトップスターのイ・ビョンホン(左)とキム・テヒ。(画像出典：イ・ビョンホン、キム・テヒ公式Instagram)

一部のネットユーザーからは、ドギョムの会社設立理由は節税ではなく「銀行などの借り入れが目的ではないか」との意見も。現在、韓国ネットで出回っている、ドギョムが設立した会社の登記事項全部証明書(以下、登記)を見ると、資本金の額がかなり少ないため、巨額の借り入れをするためには、会社の設立が不可欠という論調だ。

在宅業務？嘲笑する韓国ネットユーザー

同登記には、会社の住所にとあるマンション名が記載されている。

これを見たネットユーザーからは「せめてオフィスくらい借りれば？」「”ペーパーカンパニーです”と告白してるの？」と、嘲笑めいた揶揄が寄せられている。なお、登記にはソフトウェア開発・コンテンツ制作・経営コンサルティング・通信販売業など、9つの業務内容が記されており、「これらの業務をリビングでする気？」「正真正銘在宅業務ですね(笑)」との声も。

一方「資本主義が採択された国(韓国)で、節税するのがなぜ悪いの？」「勤労所得に縛られて、悪質なコメントを付けている貧乏どもが多いね」「こんなことで叩かれる韓国は共産主義？」など、ドギョムの会社設立や不動産購入が、違法ではないと擁護論を展開する者も。

また「メンバーが13人もいるから、個人の知名度が低いのも事実。世間の目には、ドギョムの行為がSEVENTEEN全体の行為のように映ってしまうのでは」と、グループのイメージ悪化を懸念する声も聞こえている。