アダルト動画にK-POPアイドルが？'炎上商法'と受け入れるケースも

ディープフェイク(DEEP FAKE)とは、人工知能(AI)技術を活用し、まるで本人が登場して話しているかのような動画を生成する技術である。そんなディープフェイクで、被害事例が出ているという。中でも96％がアダルトコンテンツ案件であり、その内の25％は、韓国女性芸能人が登場するという。

世界の音楽シーンにおいて、著しい成長を見せている昨今のK-POP。そのファンは日々増加傾向にあるが、これに比例するかのように、K-POPアイドルの画像や動画を使った”デジタル性犯罪”が爆発的に増えているという。

K-POPアイドルに対するディジタル性犯罪が増えている（画像出典：pixabay）

韓国の放送通信審議委員会の傘下機関である、デジタル性犯罪審議支援団によると、アイドルの顔写真を無断利用したアダルト動画が急増しているようだ。

1月6日、韓国メディアのオーマイニュース(star.ohmynews.com)によると、同支援団は「2021年11月に、7日間にわたり集中モニタリングを行った結果、614件のディープフェイク(DEEP FAKE)コンテンツを摘発した」と明らかにしたという。

ディープフェイクとは、ディープラーニング(深層学習)などの人工知能(AI)技術を活用し、まるで本人がそこにいて話をしているかのような動画を生成する技術である。以前、ドラマのワンシーンにTWICE(トゥワイス)のツウィの画像を合成した映像がネット上で広がり、話題となった。

カン・ハンナ(上)・TWICEツウィ(下)ネットで話題になっているディープフェイク動画(画像出典：スタートアップ3話キャプチャー、squaredotfx Youtube)

前出の614件のコンテンツの内68％が動画で、32％が合成画像だと言い、大半が公衆良俗に反するみだらな行為が映(写)っているそうだ。

アイドル当事者に、とてつもない性的羞恥心を与える不法コンテンツが続出する中、「所属事務所の安易な認識と対応が問題だ」と、同支援団のチェ・スンホ氏(以下、チェ氏)は警鐘を鳴らす。

チェ氏は、オーマイニュースとのインタビューで「被害を防ぐためには、所属事務所の積極的な申告が重要である。しかし、多くの所属事務所はこの行為を、”深いファン心の表れ”と認識している。ある所属事務所は、”*ノイズマーケティング”として受け入れるという、呆れた反応を見せた」と語った。

*ノイズマーケティング：ネガティブな噂やマイナスの情報を流すことで、大衆の耳目を集めたり宣伝を行なうマーケティング戦略のこと。炎上商法とも言う。

特に、「このような傾向は、中小事務所で多く見られている」と付け加える。「ある事務所関係者は、”我が社のアイドルがこれ(ディープフェイク)を機に、さらに知名度が上がるかも”と(述べていた)‥」といった事例を紹介し、「これは、1人の尊厳を傷つける行為であると明確に認識し、積極的に申告を行うべきであり、事務所はそのように行動してほしい」と、チェ氏は訴える。

2019年、オランダのサイバーセキュリティー企業であるDeep Trace Labsの報告書(The State of Deepfake)によると、ディープフェイクの被害事例の96％がアダルトコンテンツであり、その内25％は韓国女性芸能人が登場するという。

オーマイニュースは、韓国芸能事務所の安易な認識と対応の背景には、