世界的な人気グループBTS。写真は2018年米ビルボードミュージックアワードにて（画像出典：BigHit公式SNS）

BTS(防弾少年団)のメンバー全員が、現所属事務所のHYBE(ハイブ)と再契約を結ぶ。

これで2018年10月以来、2度目の更新となる。

9月20日、HYBEは「当社はBigHitミュージック所属のBTSメンバー7人との再契約を理事会決議で完了した」と公示した。

再契約について7人のメンバーは、HYBE側と概ね合意に達しており、具体的な手続きの手順を踏むと見られている。

これを受け、韓国ネットでは「よかった」「ずっと応援する！」と、ファンによる歓迎のコメントが多数寄せられている。

一時期、HYBEの運営に不満を持つ一部のファンから、再契約に対する懐疑的な声もあったが、近年顕著となったある現象により、歓迎の声を上げていると見られる。

それは、メンバーの足並みが揃わず、一部メンバーの移籍によって生じる“名ばかりのグループ”事態。事務所が異なるだけに生じてしまう、スケジュール管理や収益清算問題に足を引っ張られ、かつてのような活動が見られなくなるのが一番大きな問題である。

BTSファンは、デビューから籍を置いている“巣”で、安定した活動の継続を望んでいるのである。

そして、再契約が既成事実となった今、世間の関心は自ずと具体的な契約条件に移っている。すでに一部の投資専門会社は、メンバーへの契約金と条件を分析した資料を公開した。

その一社が、ダオル投資証券株式会社(1981年設立/以下、ダオル)。IB及び機関投資に特化した投資会社として知られている。

同社は、今回の再契約の契約金規模を、210億ウォン(約21億円)に上ると分析。この金額は、1度目の契約更新の時(2018年)の70億ウォンの3倍にあたる金額である。

この金額は、当時パン・シヒョク氏(現HYBE理事会議長)から譲与を受けたHYBE株(約6万8000株)は合算されていないもので、その価値は現在166億ウォンに上るという。

今回、パン氏からの追加譲与があるかは不明だが、韓国の投資専門会社は、2018年の事例(70億ウォン+HYBE株)を考慮し、メンバー全員に対する契約金を210億ウォンと試算しているようだ。

では、契約期間はどうなるのだろうか。

前出のダオルの投資専門家は「契約期間は公開されていないが、兵役期間を含む5年程度になるだろう」と推測。

そして「2025年下半期の完全体での活動再開に向けて、2024年3月までに全員入隊する必要がある」と、HYBEがメンバーの入隊スケジュールへ関与する可能性を示唆している。

HYBE傘下 PLEDIS所属のSEVENTEEN（©Danmee）

それには、HYBEが持つある事情に起因する。周知のとおり、2024年からSEVENTEEN(HYBE傘下のPLEDIS所属)の入隊ラッシュが始まるからだ。

HYBEとしては、収益の安定化を図り、投資家たちを安心させるためにも、BTSの早期活動再開は不可欠なのである。

もちろん、第4世代と分類されるHYBE所属の男女アイドルグループが頭角を現しているものの、フィジカルアルバムなど、収益に直結する売上はBTSとSEVENTEENに及ばないのが現状である。

HYBEにとっては、会社のキャッシュ・カウ(Cash Cow)であるBTSとSEVENTEENの入隊イシューを分散せざるを得ない境遇に立たされているのだ。

この分析について韓国ファンからは「完全体を早く見たい」と、期待を膨らませる意見と、「会社の収益のために個人の兵役が強制されてはいけない」という警戒の声も上がっている模様だ。

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