IVE(アイヴ)が、窮地に立たされている。

現在、IVEには「カカオ(以下、Kakao)グループ傘下の、フェイスブックメディア『アイドル研究所』のサポートを受けた」という疑惑が向けられているのだ。

IVEの快進撃が思わぬ形で議論になっている（写真提供：©TOPSTAR NEWS）

そのサポート内容の1つが、ライバルグループであるLE SSERAFIM(ルセラフィム)などに対する、ネガティブなコンテンツの配信。

事実、『アイドル研究所』から配信された、ライバルグループのコンテンツを見てみると「好き嫌いが分かれたITZY(イッチ)の新曲コスチューム」「好き嫌いが分かれたLE SSERAFIMのスタイル」など、“好き”より“嫌い”を強調する見出しが目立つ。

『アイドル研究所』を運営するKakaは、この状況をどう釈明しているのか。

Kakaoの立場は「運営全般を“外注”している」というもの。つまりKakaoは、コンテンツの立案から作成まで、直接かかわっていないというのだ。

(関連記事)「IVEの快挙が台無しに」Kakaoの愚行が呼び込んだ ‘最悪な状況’ とは

しかし一連の疑惑に対して、韓国の公正取引委員会(国務総理参加の中央行政機関)がメスを入れる。

もはや“Kakao疑惑”は、韓国芸能界の不祥事を超えて、韓国中の関心事となっている模様だ。

KBS1の『ニュース7』もこの報道に加勢し、その実態を詳しく伝えた(11月17日)。

同局は、韓国の公営放送局のKBSで、報道と時事、教養をメインに担当するテレビ局である。日本でいう、NHK総合チャンネルのようなポジションだ。

Kakaoが意図的にライバルグループを中傷？韓国公取の調査を報道するKBSニュース（画像出典：KBSニュース7 スクリーンショット）

では公正取引委員会は、どんな法的根拠を以って、Kakaoを調査するのか。

韓国公正取引委員会の業務範囲は、韓国の法律の独占規制及び強制取引に関する法律第36条に定められている。

今回のKakaoの件は、“市場支配的地位の乱用の規制”が、精査の根拠になると見られる。

しかし、法律の適用範囲が“特殊関係人に対する不当な利益提供の禁止行為”にまで及ぶと、IVE側(STARSHIPエンターテインメント)も調査対象になり得る。

IVEとしては、望ましくないレッテルが貼られるという、最悪な状況を招いてしまうことになるのだ。

新人賞受賞の最有力候補 IVE（写真提供：©TOPSTAR NEWS）

これらの疑惑により、風評被害を受けているのは、残念ながらIVEである。

昨年12月にデビューしたIVEは、3曲連続ヒット(『ELEVEN』⇒『LOVE DIVE』⇒『After LIKE』)という記録を達成し、わずか1年で、K-POPを代表するアイドルグループへと躍り出た。

2022年の年末授賞式では、新人賞受賞の最有力候補として挙げられ、錚々たる先輩アイドルとの競争を制し、大賞受賞の可能性も高いとされる。

そんなIVEの“偉業”が、Kakaoに向けられた疑惑により“水の泡”になるかもしれないという、懸念も出てきてしまった。

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