2月24日午前、BIGBANG(ビッグバン)のリーダーG-DRAGONと、BLACKPINK(ブラックピンク)のメンバージェニーの熱愛説が、韓国メディア・ディスパッチ(Dispatch)によって報じられた。

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巨大なファンダムを持つ2人の熱愛説が公開されると、ファンやネットユーザーの間では驚きと共に憂慮の声が溢れた。ディスパッチが芸能人のプライバシーと人権を尊重せず、まるでストーカーのようにデートの動線を1つ1つ公開したという理由からだ。

NateパンやTheqooなどのオンラインコミュニティーサイトには「明白なストーカー行為だ」「処罰を与えるべき」など、怒りの声が多数上がっている。

実際この記事には、2人の秘密のデートが行われた場所はG-DRAGONの豪邸(ペントハウス)だと掲載されている。

熱愛説が報じられたBIGBANGのG-DRAGONと、BLACKPINKのジェニー(写真提供：©TOPSTAR NEWS)

ディスパッチとは？

ディスパッチは、韓国芸能人たちのプライベート、特に熱愛説やスキャンダルを大々的にスクープする媒体で、日本で言うところの”週刊文春”と言われている。

今年1月1日に報じられた俳優ヒョンビンと女優ソン・イェジンをはじめとし、2013年にはRain(ピ)＆キム・テヒ、2014年にイ・スンギ＆ユナなど様々な芸能人の熱愛説を取り上げてきた。

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ディスパッチの報道1つで芸能人の人生が変わると言われるほど、物凄い威力を持つ媒体だ。

だが、芸能人のスクープを捉えるために執拗に追いかけ、隠し撮りをする行為を繰り返すディスパッチ。これについて韓国のネットでは「プライバシーの侵害であり、ストーカー行為ではないのか？」という空気が流れている。

ディスパッチの報道はストーキング行為なのか？

芸能人のプライベート現場を隠し撮りするディスパッチ。

ネット上では「違法なのでは？」といった声が寄せられているが、マスコミが調査の過程で隠し撮りをした場合、ストーカー行為とみなされ、法的責任が問われるのだろうか。

韓国では、2020年12月にストーキング犯罪の処罰などに関する法案が発議された状態だが、今現在は”正当な理由が無く人の後を追って不安感を煽る行為”、つまりストーカー行為を”軽犯罪処罰法違反”に規定している。

“韓国 軽犯罪処罰法 第3条”によると、被害者が嫌がっているにも関わらず、これに反して持続的に接近を試みた場合には10万ウォン(約1万円)以下の罰金、拘留または、過料処分がなされるという。

よって、芸能人たちがディスパッチに対して”明示的な意思”を示さない限り、軽犯罪処罰法すら該当しない可能性が高い。

なぜ芸能人は明示的な意思を示さないのか？

ある法律関連のオンラインコミュニティーに掲載された弁護士の言葉によると、「メディアに尾行されて撮影されていた写真がネットで掲載された場合、刑法上の名誉毀損罪または、情報通信網利用促進および情報保護に関連した法律が禁止している名誉毀損罪に該当して罰することが出来る」という。

芸能人もメディアを相手に名誉毀損罪で告訴できる場合もあるとのことだが、なぜしないのか。

同弁護士いわく、「名誉毀損罪の捜査、裁判過程では掲載された事実が真実なのか虚偽なのかに対し必須判断を経ることになる」とし、「もし、虚偽事実として名誉毀損罪で告訴をしたものの証拠を取り調べした結果、メディアの報道が事実だと判断されれば、該当の芸能人は返って知られたくない事実がより一層広く知れ渡り、さらに大きな被害を被る場合があると見られるためではないか」と告訴しない理由の1つを述べている。

言論の自由が保証されているディスパッチ

ディスパッチは、過去に韓国・大統領府青瓦台のホームページに設けられた”国民請願掲示板”に「ディスパッチの廃刊を要求する」という請願文が幾つか掲載されたことがある。

最も多く同意を受けた請願文には「ディスパッチはプライバシーの侵害集団だ」とし「芸能人は芸能人である前に人権がある1人の人間だ。ディスパッチはそれを無視している。芸能人をこっそり尾行し正体を隠したまま撮影する媒体は不法撮影をしていることと同じだ」と批判が書かれていた。

当時、該当の請願文に応えた大統領府のデジタル疎通センター長は「政府が介入して報道機関を廃刊することは、ほとんど不可能に近い。言論の自由は憲法で保護されており、大変重要な権利のため」とコメント。

併せて「ディスパッチは2011年3月にインターネット新聞という法的地位を得ている報道機関であるため、韓国新聞法(新聞などの自由と機能保障に関する法律)の保護を受けて言論の自由が保証されている」と説明した。

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たとえメディアに言論の自由が保証されていると言っても、プライバシーもやはり憲法上で保証された基本権である。

このようなストーキングのような行為を繰り返すメディア、そしてストーキングを軽犯罪に該当させている韓国の制度に大衆からは批判の声が続々と寄せられている。

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