グローバルアイドルグループBTS(防弾少年団)など、K-POPスターたちの兵役特例の適用を検討しなければならないという政府関係者の発言にネットユーザーたちの関心が集まっている。

今後入隊を控えているBTS(防弾少年団)のメンバー（画像出典：BTS Twitter）

今月18日、ノ・ヒョンウク国務調整室長は、国会政務委員会の国政監査でK-POPスターの兵役特例適用に対して「時代の状況を反映して、総合的に検討しなければならない状況だ」と伝えた。

また、民主党のキム・ビョンウク議員は「BTSはビルボードチャート1位を記録し、これらの経済効果が5兆6000億ウォン(約5000億円)に達する。このような経済的効果を無視することはできない」とし「韓国が文化コンテンツ強国として成長していくために、K-POPアーティストたちも兵役特例の対象者に含まれなければならない」と主張。

また「兵役の優遇は、時代により変わらなければならない。これについて国防部、文化体育観光部、兵務庁などで協議して検討してほしい」と提案した。

これに対して、ノ・ヒョンウク国務調整室長は「芸術分野は時代の状況を反映するべきか、総合的な検討が成されなければならない状況だ。関連部署と検討する」と述べ、肯定的な姿勢を見せた。

現在の兵役法によると、オリンピックで3位以上の入賞者、アジア競技大会金メダリスト、国際芸術競演大会2位以上あるいは韓国内の芸術競演大会1位入賞者に兵役免除特例の恩恵が与えられる。

しかし、芸術分野は芸術家などに特例対象者を限定しており、BTSをはじめとするK-POPアイドルの場合は大衆音楽の従事者となるので兵役免除特例から除外される。

この報道を耳にしたネットユーザーたちは、

「BTSほどの経済効果なら兵役免除に賛成」
「BTSに兵役特例を適用すべきです！」
「バンタンは国家の代表ですよ」

など賛成する意見が見られた一方で、

「BTSが免除になるなら、免除基準はどう決めるのか？」
「兵役特例自体を無くせばいいのでは」
「国の義務なのだから入隊すべき」
「兵役特例を受けることになると、多くの国から馬鹿にされる気がする..」
「BTSアンチが増えると、それはBTSのイメージにマイナスになるに違いない」

など、公平性な問題を指摘する人々も見られた。

一方、BTSは今年4月、アメリカCBS「サンデーモーニング」で軍入隊に関連した質問に対して「軍服務は韓国人として自然なこと。国の義務であるため、その時が来れば最善を尽くす準備が出来ています」と明らかにしたことがある。

BTSは、今年入隊延期最後の年になるジン(26歳)をはじめとし、7人のメンバーたちが近い将来入隊を控えている状況だ。

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